マーケ | キャッチコピーAI量産→絞り込み→CTR検証の3段階
SUMMARY
この記事でわかること
架空の経費精算サービスを題材に、事実を渡す→文案を作る→根拠を確認する→CTRを測る手順を説明。AIの実行・広告配信は未検証です。
2026-10-09訂正: 旧稿の「AIが不適切な案を自動で弾けた」という説明は、実行記録を確認できないため撤回しました。根拠のない削減率・No.1・継続率を配信候補に残す例も改めています。以下は架空の商材による手順と文案の参考例で、AIの実行結果・広告配信結果ではありません。
キャッチコピーをAIで増やしても、選ぶ基準と配信後の計測がなければ改善したか判断できません。この記事では、商材の事実を整理し、訴求軸ごとに案を作り、人が根拠を確認した案だけを比較する手順を示します。
例に使う「ケイヒノート」は架空のクラウド経費精算サービスです。実在する企業・製品・導入実績を表したものではありません。月額3万円などの設定も説明用で、実際の販売条件ではありません。
結論: 事実を渡す→案を増やす→根拠を確認する→配信して測る
| 段階 | AIに依頼する作業 | 人が確認すること |
|---|---|---|
| 準備 | 渡した商材情報を整理 | 機能、価格、対象プラン、根拠資料 |
| 発散 | 訴求軸ごとの文案作成 | 事実にない効果や条件を加えていないか |
| 絞り込み | 評価理由の下書き | 根拠・文字数・誤解の可能性。根拠不足の案は採点前に除外 |
| 比較 | 計測条件と集計の整理 | 配信設定、データの正確性、結論の妥当性 |
マーケ業務全体の分担はマーケターのためのAIエージェント活用ガイドにまとめています。
1. 発散用プロンプト
入力する事実を先に限定します。アイデアの幅を広げることと、存在しない実績を作ることは別です。
あなたはBtoBサービスの広告文案を作る編集者です。
以下の架空の商材設定だけを使い、検索広告の見出し候補を30案作ってください。
# 商材（すべて説明用の架空設定）
クラウド経費精算サービス「ケイヒノート」
- 対象: 従業員30〜200名の企業
- レシート画像から金額・日付・店名を読み取り、利用者が確認して申請する
- 承認フロー、指定の会計ソフト向けCSV出力、領収書データの一覧管理
- 料金設定: 月額3万円、100ユーザーまで。初期費用0円
- 料金の税込・税別や追加費用は設定していないため、価格案は条件確認待ちとする
# 訴求軸
撮影して申請 / 承認フロー / CSV出力 / データ管理 / 価格 / 日々の作業の見直し
各5案、全角15字以内を目安に作る。字数は人が広告画面で確認する。
# 制約
- 削減日数、残業ゼロ、正確性100%、導入社数、継続率、No.1、最安を創作しない
- 対応法令や導入期間を、商材情報にないまま付け加えない
- 価格は人数・税・追加費用を確認できるまで配信候補にしない
- 各案に対応する機能の根拠を1行で添える
次の5本は文案の参考例です。30案を生成した実行ログからの抜粋ではありません。
| 文案 | 前提となる架空の機能 | 公開前の確認 |
|---|---|---|
| レシート撮影から経費申請 | 画像読み取りと申請 | 対応形式、読み取り後の確認が必要なこと |
| 経費の承認フローを整える | 承認フロー | 設定できる承認経路・対象プラン |
| 経費データをCSVで出力 | CSV出力 | 出力項目、対応する会計ソフト |
| 領収書データを一覧管理 | データ一覧 | 保存・検索できる範囲 |
| 日々の経費申請を見直す | サービス全体 | 遷移先の説明との一致 |
実際の商材に使うときは、架空の機能設定を確認済みの自社情報へ置き換えます。実績や税区分が未確認の価格を、文字数を合わせるために省略しないでください。
2. 根拠を確認してから絞り込む
上の文案を評価してください。
最初に次のいずれかに分類してください。
A: 入力した事実と一致する
B: 根拠や条件が不足している
C: 入力した事実と矛盾する
BとCは配信候補から除外し、必要な確認事項を列挙してください。
Aの文案だけを、検索意図との一致・読みやすさ・遷移先との一致の3軸で整理し、
候補を最大5本選んで理由を述べてください。
根拠不足を、他の評価軸の高得点で相殺しないでください。
AIが根拠資料の存在を保証することはできません。担当者が機能仕様・価格表・実測記録と突き合わせ、公開判断を行います。このプロンプトが不適切な案を何件検出できるかは未検証です。
3. NG表現を配信候補から外す
以下は不適切な表現を見分けるための例です。採用候補ではありません。
| NG例 | 問題 | 修正の方向 |
|---|---|---|
| 月末の3日を1日に | 削減日数の裏付けがない | 機能の説明に戻す。実測値を使う場合は対象・条件・期間を示す |
| 業界No.1、最安級 | 比較範囲・方法・時点・根拠がない | 順位表現を外し、確認済みの機能や販売条件を書く |
| 導入企業の99%が継続 | 母数・集計期間・算出方法がない | 数値を削除する |
| 今だけ初期費用0円 | 常設条件なら期間限定と誤解される | 確認済みの初期費用と適用条件を書く |
| 電子帳簿保存法にそのまま対応 | 製品機能だけで利用者の全運用まで保証できない | 対応機能と利用者側の設定・運用条件を分けて確認する |
商品・サービスの内容や取引条件を実際より著しく良く見せる表示は、景品表示法上の問題となる場合があります。No.1等の比較表示には客観的な根拠と公正な比較方法が必要です。個別の適用は表示全体、販売先、販売実態などによって判断されます。消費者庁の比較広告ガイドライン
4. A/Bテストの条件を決める
検索広告の文案比較では、利用中のGoogle広告で広告バリエーション等のテスト機能と対象条件を確認します。同じ広告グループに2本入れるだけで、ランダムに同数配信されるとは限りません。分割比率を設定しても表示回数が一致しない場合があります。Google広告のテストの案内、トラフィック分割の説明
配信前に、変更する要素、対象者、期間、主指標、必要なサンプル数、停止条件を決めます。必要数は基準CTR・検出したい差・検出力などで変わるため、一律に「各5,000表示なら十分」とはしません。途中結果を見て都合よく終了しないことも必要です。
結果は表示回数・クリック数・CTRとその不確実性を記録し、CVR・獲得単価も確認します。有意差がなかった場合は「この条件では差を確認できなかった」と記録します。「効果が同じ」とは限りません。サンプルが少ない、または割付に偏りがある場合は、勝敗を確定させず追加の検証設計に戻ります。
本記事で広告を配信した記録・実測値は確認できていません。例の文案同士を比べる場合も、架空の製品のまま出稿せず、実在する自社商材の事実に置き換えてください。LP制作の比較設計はLP作成AIの参考例にまとめています。
よくある質問
ChatGPTやGeminiでも使えますか？
特定モデルに依存しない指示の書き方です。ただし利用中のプラン・機能・制約への追従は個別に確認してください。同一の出力や品質は保証できません。
30案作る必要がありますか？
30案は6軸×5案という設計例です。必要数は題材と検討時間で変わります。10案から始めて足りない訴求軸を追加する進め方でも構いません。
法令の確認をAIに任せられますか？
疑わしい表現の洗い出しに使えますが、AIだけでは適法性も根拠資料の正しさも確定できません。担当者が資料を確認し、判断が難しい表示は法務・専門家に相談してください。
CTRが上がれば採用してよいですか？
CTRに加え、申込みの質や獲得単価、LPとの整合性を確認します。誤解を招く表現でクリックだけ増やしても採用理由にはなりません。